自分に合った正しい補聴器の選び方について知るためには、『補聴器にはどんな種類があるのか』『補聴器はいくらくらいするのか』『補聴器と集音器はどう違うのか』といった補聴器についての基本的なことを知る必要があります。
また、実際に補聴器を選ぶ上では、『補聴器はどこで売っているのか』『補聴器選びで注意するポイント』といった情報をはじめ、販売店による違いなども知っておいた方が良いと思います。
『集音器』という製品をご存じでしょうか。見た目は良く似ていますが、医療機器である補聴器と『集音器』にはとても大きな違いがあります。
「聴力が低下したり、難聴になった時には補聴器を使用する」ということは何となく知っていても、『補聴器』という製品について詳しく知っている人は少ないのではないでしょうか。見た目はいわゆる『補聴器』のような形状をしていても、正確には『補聴器』ではない製品もあるのをご存知でしょうか。
『集音器』、『助聴器』、『音声増幅器』などと呼ばれる製品がそれに当たります。新聞の通信販売の広告などで見かけることもあると思います。形状や価格もさまざまなタイプが発売されています。
そもそも補聴器についての情報が少なく、補聴器についての正しい知識がないため『補聴器』と『集音器』や『助聴器』の違いについて知っている人はほとんどいないと思います。
補聴器の使用を検討する上では、まず補聴器という製品について正しく理解することが非常に重要です。
そして、補聴器について正しく理解するためには市場に出ている『補聴器』と、『集音器』や『助聴器』との違いをしっかりと認識しておく必要があります。
『補聴器』は薬事法で定められた管理医療機器に指定されており、「聞こえ」が低下してきた人や不自由な人が使用することを前提に開発、製造されています。機能面においてもそうした点を配慮した機能が搭載されています。
例えば、騒音の中で言葉を聞き取りやすくする機能や、必要以上に大きな音を出して、耳を傷めることのないように出力に制限をかけることができる機能、ハウリングを防止する機能などです。一方、『集音器』や『助聴器』は医療機器ではないため、製造や販売する上での制約はありませんし、難聴の人を前提としたさまざまな機能は搭載されていません。どちらかというと、一般的には正常な聴力の人向けにつくられているものが多いようです。
管理医療機器であると同時に、使用する人に合わせて調整することを前提とした『補聴器』は、「買って終わり」という製品ではないため、販売も補聴器専門店や眼鏡店の補聴器コーナーなどでの対面販売が基本となっています。
購入する際には、カウンセリングや聞こえのチェックを行い、購入者の聴力や聞こえの状態に合わせて補聴器のフィッティングを行います。
また、購入した後も、日常生活の中での聞こえの状況に合わせて、購入店で調整を繰り返すことでより自分に合った補聴器をつくり上げていきます。(昨今、補聴器も通信販売されております。お客様の聴こえに合わせるという点から、通信販売での購入はおすすめできません。)
一方、管理医療機器ではなく、使用する人に合わせた調整を前提としていない『集音器』や『助聴器』は、通信販売や一般の電機店で購入することが可能です。
自分に合った補聴器を選ぶためには、信頼できる補聴器販売店を見つけることが大切です。
補聴器を販売している店舗は全国に9000店舗ほどあるといわれており、その中で日本補聴器販売店協会に所属している店舗は1000店舗ほど、認定補聴器専門店は719店舗です。
補聴器は医療機器であり、海外では専門の資格所持者のみに取り扱いが認められております。日本では資格は必要ではないので、購入する店舗を選択、吟味する必要があります。
認定補聴器技能者が常勤している店かどうか認定補聴器専門店かどうかが重要なポイントです。
三田補聴器コスモスでは、スタッフ全員が認定補聴器技能者です。認定補聴器専門店は、公益財団法人テクノエイド協会が、人的要件(認定補聴器技能者が常勤している)、設備的要件(補聴器の調整を行うための設備がととのっている)等の要件を満たした店舗として認められた店舗となり、三田補聴器コスモスは認定補聴器専門店です。
補聴器についての豊富な知識やしっかりした技術を持っているのか、試聴期間があるのかどうか、話を親身になって聞いてくれるかどうか、無理なく通うことができるかどうかという点は補聴器店を選ぶ上では重要です。
販売店とは補聴器を購入した後もメンテナンス等で長く付き合うことになるので、いろいろ比較検討して補聴器店を選ぶようにしましょう。
比較検討いただくために有用な資料もご用意しております。資料請求は、お問い合わせページよりお願いいたします。
障害者総合支援法対応補聴器、FMシステムをご用意しています。障害者総合支援法では、補聴器の購入や修理の費用が一部給付されることになっています。
補聴器だけでなく、FMシステムも 総合支援法に対応した製品をご用意しています。
詳しくは、お問い合わせください。